SWP計算機とは？
SWP計算機は、運用を続けながら資産から一定額を定期的に取り崩したとき、資産がどう推移するかを試算するツールです。SWPはSystematic Withdrawal Plan（定期取り崩しプラン）の略で、投資信託や証券会社に毎月・四半期・毎年など決まった間隔で一定額を売却して受け取る指示を出すことです。日本では「定額取り崩し」「定期売却サービス」とも呼ばれます。投資額、取り崩し額、想定利回り、期間を入力すると、取り崩し総額、運用益、最終残高、そして資産が先に尽きるかどうかがわかります。
計算の仕組み
- 取り崩す：取り崩し日に、指定額分の口数を売却します（初期設定は期首）。
- 増やす：残った資産に1か月分の運用益（年利 ÷ 12）を加えます。
- 増額する：設定すれば、毎年取り崩し額を一定の割合で増やします。
- インフレ調整：各金額を (1 + インフレ率)年数 で割り、現在の購買力に換算します。
試算例：5,000万円から毎月20万円
5,000万円を年4%で運用しながら毎月20万円（年4.8%）を取り崩すと、資産は約44年6か月もちます。ただしインフレ率2%を考えると、30年後の20万円は現在の約11万円分の価値しかありません。「インフレ率に合わせる」を使えば生活水準を保てる取り崩し額と、それで資産が何年もつかを正確に確認できます。
なぜインフレを考慮すべきか
取り崩し期間は20〜30年に及ぶことが多く、インフレ率2%でも30年で物価は約1.8倍になります。インフレを無視した試算は「何円受け取れるか」には答えても、「それで何が買えるか」には答えません。
この計算機でできること
- 毎月・四半期・半年・毎年の取り崩し頻度と、期首・期末のタイミングを選択。
- 取り崩し額の年間増加率を設定、またはインフレ率に連動。
- 資産が尽きる正確な年月を表示。
- 逆算：期間中もつ最大取り崩し額、元本を減らさない取り崩し額、必要な資産額。
- 利回りと取り崩し額の25通りの組み合わせで何年もつかを一覧表示。
- シナリオ比較、CSVダウンロード、印刷、条件付きリンクの共有。
資産を長持ちさせる5つのポイント
- 4%前後から始める：ウィリアム・ベンゲンの1994年の研究では、初年度4%をインフレに合わせて増額する取り崩しは、米国の過去のすべての30年間で資産が尽きませんでした。
- 2〜3年分の生活費を債券や預金に：株価下落時に売らずに済みます。
- 利回りは控えめに：取り崩し初期の下落ほど影響が大きくなります（シーケンス・リスク）。
- インフレに連動させるか、毎年見直す。
- 手数料と税金を考慮：多くの国では売却額のうち利益部分のみが課税対象です。
試算は一定の利回りを前提としており、将来の成果を保証するものではありません。